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芸能人のツイッター発言が大盛況 [ニュース]

芸能人が日本の行く末を案じ、ツイッターで社会や企業の
問題点について指摘した結果、業界から圧力をかけられて所属
する事務所を辞めるという事態が多発しています。

フジテレビの韓国押し一辺倒の姿勢を指摘して事務所を辞めた
高岡蒼甫のほか、原発反対をツイッターで公言して事務所を
辞めた山本太郎も記憶に新しいところです。また、
ワールドカップで優勝した女子サッカーチームの熊谷紗希選手
なども、ツイッターが原因で騒動に巻き込まれています。

最新のツイッター騒動では、俳優の真木蔵人の妻、真木明子
が夫の真木蔵人との喧嘩をツイートしています。「裏切られた」
「浮気された」という内容のツイートだったため、これまで
定着していたおしどり夫婦のイメージが一変し、女性誌などで
離婚説が掲載されるほどのゴシップ記事を提供することに
なりました。

このようにツイッターを原因とした騒動は枚挙にいとまがなく、
海外でも頻発しています。アメリカのハリウッドでは6月に
ラッセル・クロウのツイートがユダヤ人への人種差別と誤解され
結局謝罪するというハプニングが起きています。

著名人のツイッターアカウントはファンをはじめとする多くの
人々にフォローされています。本人の何気ないつぶやきも、
ファンやゴシップ記事のライターから見れば貴重な情報な
だけに、拡大解釈されていつの間にか独り歩きしてしまうと
いった事例も多々あるようです。こうなるとツイートを削除
しても誤解を解消することはもはや不可能で、リツイートされて
世界中に情報が拡散してしまいます。

一般人でさえ不用意なツイートが原因で、職場やプライベートの
人間関係に重大な支障をきたすケースも頻発しています。
ツイッターに限らず、ブログやSNSなどのソーシャルメディアで
自分の意見を表示する時には十分な注意を払いたいものです。

映画「マイティ・ソー」が大ヒットの予感 [ニュース]

日本の人気俳優、浅野忠信が出演したハリウッドの
アクション大作「マイティ・ソー」が、いよいよ日本でも
7月2日から公開されますが、すでに世界中で4億3600万ドルを
超える大ヒットを記録しています。

日本では浅野忠信のハリウッドデビュー作として知られる
本作ですが、映画通として知られるフジテレビアナウンサーの
笠井信輔は、自身がMCを務める番組で浅野忠信を
「第二の渡辺謙」と精いっぱい持ち上げています。

笠井信輔と軽部真一がMCを担当するCS放送の番組
「男おばさん+」の初日放送では、映画を紹介する
コーナーが設けられ、その中で笠井信輔が浅野忠信をほめ
ちぎっています。「浅野さんは、第2の渡辺謙さん。今年、
日本に大変なことが起きていて、そういった意味でも海外での
浅野さんの活躍はうれしいし、希望の光になります。
大人も子どもも楽しめる大作エンタメ映画だね」と持ち上げ、
軽部真一も「ヒーローは変身してからを楽しむファンも
多いけれど、変身前の素のマイティ・ソーとナタリー・
ポートマンのシーン、これもとても面白い! またケネス・
ブラナー監督の映画に、浅野さんが出演されたことが
本当に素晴らしい」とハイテンションでほめちぎっています。

また、この番組では浅野忠信への突撃取材を行う予定だそうで
ロサンゼルスプレミアのレッドカーペットの様子も
紹介します。

クリス・ヘムズワースやナタリー・ポートマンなど、人気俳優が
出演する映画「マイティ・ソー」は日本でも3Dで上映される
そうで、夏休み前に早くも話題をさらいそうです。

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孫正義社長がさっそく太陽光発電に着手 [ニュース]

東日本大震災で、個人の資産から100億円以上を寄付して
多くの国民から尊敬を集めたソフトバンクの孫正義社長が
さっそく有言実行に踏み切りました。

大地震発生後、福島原発に放射能漏れが発覚して以来、孫社長は
再生エネルギーへの転換を政府に訴え、自らも出資して事業化
したいとの声明を発表していましたが、さっそく、全国10か所
に大規模太陽光発電所「メガソーラー」を建設するための
準備に入ったことが明らかになりました。

すでに大阪の橋下知事などが孫氏の提案に共鳴しており、
7府県で組織される関西広域連合などと連合し、各自治体が
一部負担しながら太陽光発電所が運営されるようです。
この事業で建設される発電所は、1基あたり1万~5万キロ
ワットの予定で、どれだけの数が建設されるのかは具体的に
なっていませんが、1万キロワットであっても、100基も
作れば原発と同等の発電量が見込めるわけで、原発否定派に
とっては非常に喜ばしい出来事といえそうです。

この件について埼玉県の上田清司知事は記者団にコメントして
おり、自治体の負担分が1億円、孫氏側が79億円、総額
80億円の事業費でメガソーラーを建設する計画だと
いうことです。

いったん稼働が始まれば、完全停止までに10年以上もの
時間がかかる上、地震などの天災に対して常にリスクを背負い
続けることになる原子力発電所に対して、孫氏は明らかに
否定的な態度をとっています。民主党が珍しく即断した
浜岡原発の一時停止についても、孫社長は「大変危険な
状況から国民を守るというのは、非常に適切な判断だ」と
評価しています。

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